ニュートレコのサステナビリティ部門は、CEOが主導しています。コーポレート・サステナビリティ・ディレクターはCEOの直属であり、ニュートレコ・サステナビリティ・プラットフォーム（NSP）の議長を務めています。NSPは、戦略としてサステナビリティを開発し、サステナビリティの問題に取り組む場です。NSPは5名で構成されており、そのうち3名は各事業の代表者です。
トラウ・ニュートリションとスクレッティング部門の責任者は、世界中の事業所と協力し、ロードマップ2025で定められた目標達成に向けたサステナビリティ活動の実施に責任を負っています。
ニュートレコは、2018年後半に重要事項（マテリアリティ）評価を実施し、社内外のステークホルダーによって、当社の将来にとって重要な課題として14項目を特定しました。
*これらの分野は、ニュートレコ社内の様々な部門の責任範囲であるため、ロードマップ2025には反映されていません。
2021年、私たちは「重要課題（マテリアリティ）の更新」を行い、これら14の分野が現在もニュートレコの最も重要なサステナビリティのトピックを反映しているかどうかを判断しました。その結果、全体として、14のトピックは依然として重要であると見なされていることがわかりました。
焦点を絞るため、14の重要課題すべての見直しを開始し、例えば、健康と安全、製品の安全、ビジネスの誠実さなど、重要性は高いけれども、他の部門がカバーしている課題を除外しました。サステナビリティ部門がカバーしている残りの6つの重要課題のうち、動物福祉と天然資源不足は、協議に参加したステークホルダーから重要性が高いとは思われていませんでした。また、気候変動が当初のリストから漏れていたことも注目されました。これは、当初の重要性評価において、ステークホルダーがこの問題を誤って解釈したことが主な原因です。
この結果にかかわらず、当社のサステナビリティチームは、気候変動への対応の重要性と緊急性を認識し、これを当社のロードマップ2025の重要な柱に据えました。
マテリアリティの見直しを通じて、私たちはニュートレコが今後取り組むべき6つのマテリアル・トピックを特定しました
これらのトピックのうち、気候変動、持続可能な調達、ダイバーシティと機会均等の3つは、非常に重要であると考えられています。また、今回の見直しでは、サステナビリティが社内外のステークホルダーにとって引き続き重要であることが示されました。2022年中に完全なマテリアリティ評価を実施し、RoadMap2025の焦点を確定させる予定です。
